人的資本開示評価
株式会社電通総研
4812東証プライム · 上場中 · 確認 2026-10-26情報・通信業2025-12-31
評価得点
掲載対象企業の基準日：2026-08-31
総合得点
52.25 / 100
| 開示ガバナンス | 13.5 / 20 |
|---|---|
| 人的無形資産 | 23.75 / 40 |
| 技術 | 7.5 / 10 |
| 技能 | 6.25 / 15 |
| モチベーション | 10.0 / 15 |
| 人的投資フロー | 15.0 / 40 |
全体の特徴
電通総研は、多様な専門人材の育成と活躍を経営課題に置き、教育、キャリア支援、対話、柔軟な働き方を組み合わせています。2025年度の高度プロジェクトリード人材は76人と開示し、教育プログラムの延べ受講者数は2021年から約4倍になっています。社内認定の詳しい能力条件や、受講後の習得量の説明は限定的です。
人的資本の指標として、連結の1人当たり営業利益496万円、単体の働きがい調査の肯定回答75％などを示し、将来目標と対応させています。事業成果に当たる指標を開示している点が特徴ですが、496万円を特定の人材施策による増益額とは扱えません。施策と成果の関係を具体的に検証した説明は限られています。
16項目の得点
得点は有価証券報告書の開示内容を評価したものです。0点は、施策の未実施や従業員の能力がないことを意味しません。
| 開示ガバナンス | |
|---|---|
| G1基礎定量情報の開示 | 1 / 5 |
| G2ガバナンス・リスク管理 | 5.0 / 5 |
| G3人材戦略と基本方針 | 3.75 / 5 |
| G4指標・目標と説明の明確さ | 3.75 / 5 |
| 人的無形資産 | |
| 技術 | |
| T1技術の保有状況 | 3.75 / 5 |
| T2技術の獲得・蓄積 | 3.75 / 5 |
| 技能 | |
| S1技術と実務の対応 | 3.75 / 5 |
| S2使用・適用の量 | 0.0 / 5 |
| S3継続活用・展開 | 2.5 / 5 |
| モチベーション | |
| M1意欲を支える仕組み | 3.75 / 5 |
| M2仕組みの運用実績 | 3.75 / 5 |
| M3従業員の状態・変化 | 2.5 / 5 |
| 人的投資フロー | |
| F1投資から成果への論理 | 5.0 / 10 |
| F2成果の大きさ | 5.0 / 10 |
| F3算出根拠と計画への利用 | 2.5 / 10 |
| F4関係の検証 | 2.5 / 10 |
収録評価の履歴
2025-01-01 – 2025-12-31 · 最新の収録評価
過去の評価は未収録です。年度間の比較条件は未確認です。
出典情報・評価対象
現在の会社情報
開示資料の情報
評価対象と免責文
本評価は、EDINETに提出された有価証券報告書に記載された情報のみを対象としています。
企業が実際に実施している人事施策や人的資本の実力そのものを評価するものではありません。
有価証券報告書に記載が確認できない事項は、実際の実施状況にかかわらず加点していません。